アジア速報

国内、海外ニュースの速報まとめてます。

「名作過ぎるだろ…」と思った映画挙げてけ。邦画洋画問わない

1: 名無しさん@実況は禁止です@\(^o^)/ :2014/12/07(日) 20:34:02.32 ID:rlipgwUbd
スタンドバイミー
大人になって見返したら、ラストの大人になってからのセリフで号泣してしまった



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【統一日報】韓流人気は世界的に定着。日韓関係改善すれば日本でもブーム再燃[1/1]

1: 名無しさん@実況は禁止です@\(^o^)/ :2015/01/01(木) 15:13:28 ID:kd5
韓国ドラマ「冬のソナタ」が日本の地上波で放映されてから10年がすぎた。
韓流ブームは今やアジアはもちろん、米国、欧州、アフリカ、中東まで広がり、世界中の人々から注目されている。
ただ、日本では地上波から一時期韓国ドラマ枠が消えるなど、ブームはすっかり下火となっている。
それどころか、政治的・感情的な摩擦の深まりで、反韓・嫌韓のムードが強まっている。

韓国国際交流財団によると、歌手や俳優など韓国スターのファンクラブに加入している韓流ファンは2013年現在、928万人に達した。
内訳をみると、アジア地域が680万人、アメリカ地域が125万人、欧州地域が117万人、アフリカ・中東地域が6万人だった。
2012年の670万人から258万人増加したもので、特に欧州地域などでの増加が目立った。

 歴史問題をめぐる政治対立をきっかけに韓流ブームが下火となった日本ではテレビから韓流スターの姿が消え、
韓国への旅行者も激減したままだ。日本のネット上などでは「いよいよ韓流ブームの終焉」という声が上がる。

昨年末のNHK紅白歌合戦の出場者に韓国人歌手の名はなかった。韓国組が紅白に出ないのは3年連続だ。
TBSは今春に地上波の韓流ドラマ枠を削り、韓流スターの音楽番組への出演も限定的となっている。
韓国文化産業交流財団が昨年7月に発表した韓流ブームに関する実態調査によると、日本人の半数は「すでに終わった」と回答。
日本人の韓流に対する否定的な見方が浮き彫りになった。

現に、韓流ファンの人気スポットだった東京・JR新大久保駅界隈の韓流ショップや韓国料理店の売り上げは激減。
韓流グッズショップ「韓流百貨店」が昨年5月に経営破綻したほか、大型老舗韓国料理店「大使館」も同8月に閉店した。

「ブームは去ったが、韓流は日本で定着した」という見方もある。日経エンタテインメントによると、
2014年のコンサート動員上位10位のうち、2位と7位は韓国勢。ブームの先駆者、東方神起は2013年にライブで90万人を動員、
CDの総売上枚数も海外アーティストの記録を塗り替えた。人気アーティストに限れば日本でドームツアーなども行っている。

ドラマ人気も健在だ。「冬のソナタ」級の大ヒット作は出ていないものの、韓国ドラマの人気は根強い。
TSUTAYAを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブの発表によると、
昨年11月の月間世代別ランキングの女性総合1位は韓国ドラマ「相続者たち」だった。30~60代の女性ランキング1位はすべて韓国ドラマが占めた。
だが、韓日関係は政治的な摩擦の深まりで芳しくない。政治を変えるはずの文化が、逆に大きく影響されている格好だ。

http://news.onekoreanews.net/detail.php?number=77281&thread=01r05



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【統一日報】日本の景気低迷でパチンコや韓国料理店経営の在日韓国人は苦境。サービス向上で生き残りかける[1/1]

1: 名無しさん@実況は禁止です@\(^o^)/ :2015/01/01(木) 15:32:38 ID:kd5
長期低迷する日本経済の中で、2012年12月に安倍政権が信任され、日本政府は経済再生に向けて「アベノミクス」政策を推進しているところだ。
日本政府はアベノミクス効果で株価や経済成長率などが改善されたと宣伝するが、実体経済は依然として厳しい状況が続いている。
日本で暮らす在日同胞も日本経済の影響を受けるのは当然で「景気は厳しい」との声も多く聞こえてくる。

 厳しい状況が続く日本経済の中で在日同胞の主要産業とされる遊技業界の昨年はどうだったのだろうか。
やはり遊技業界が苦しんでいる一番大きな要因はパチンコ参加人口の減少だ。
公益財団法人日本生産性本部が昨年8月に発表した「レジャー白書2014」によると、
2013年におけるパチンコ参加人口は前年から140万人減った970万人。参加人口はついに1000万人を割り込んだ。
1980年代後半のピーク時には約3000万人だった参加人口は現在、その3分の1にまで落ち込んでしまった。
また、昨年4月に実施された消費税増税も追い打ちをかけた。庶民の暮らしも苦しくなり、パチンコへの足も遠のいている。

 一般社団法人日本遊技関連事業協会(庄司孝輝会長)担当者は
「昨年は厳しい年であったことは確かだ。少子高齢化やレジャーの多様化などでパチンコ業界は引き続き厳しい」と話した。
神奈川県内で3店舗のパチンコ店を運営する三洋商事(株)代表取締役の全玉勲氏は
「全体的には参加人口の減少や景気の影響もあるが、昨年9月以降、行政によるスロット機械への規制が厳しくなって、
機械の魅力が失われたため、売り上げ減にもつながっている」と述べた。県内で営業するパチンコ店約700店舗のうち約3割は閉店に直面している状態だという。

在日同胞が経営する飲食店も厳しい状況に変わりはない。大阪を中心に日本料理店や回転すし店など飲食店18店舗を運営する
(株)トラストパートナーズ代表取締役の朴忠弘氏は「物価は高くなったにもかかわらず、人件費は上がらない。お客様の財布のヒモも厳しくなっている」という。
同社では繁華街や駅前の店舗は、売り上げも伸ばしているが、家族連れを対象にした郊外店舗では売り上げは下がっているという。

また、大阪・鶴橋コリアンタウンの焼き肉店などでも有名店は繁盛しているが、小さな店は苦しいようだ。
東京・新大久保のコリアンタウンも景気の厳しさに加えて、嫌韓ムードなどで売り上げを下げている店舗も少なくない。
その中でも新大久保を中心に都内で4店舗の韓国料理店を運営するコリアンキッチン味ちゃん代表の安容範氏は
「2、3年前に比べれば、お客様も戻ってきているが、最高潮の時に比べたら売り上げは半減した」と話す。

店の選別化が進んでおり、韓国料理店だからといって、誰でも来てくれる時代ではなくなったという。
安氏は「いかにお客様に満足感を与えて、よかったと思って帰ってもらえるかだ。そして次にまた行きたくなるような店にしたい」と話した。

http://news.onekoreanews.net/detail.php?number=77264&thread=04


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